住宅用太陽電池「スマソラ黒シリーズ」を本格展開

スマートソーラー株式会社は、住宅用太陽電池モジュール「スマソラ黒シリーズ」の出荷を2026年10月から開始し、本格展開します。オールブラックの外観と4つのサイズにより、寄棟屋根の棟側・袖側・コーナーの空きスペースを活かし、住宅の太陽光発電の搭載容量を高めます。

防眩型も3機種をラインナップし、それらを組み合わせることで、周囲への反射光に配慮しながら、設置条件に応じて従来設置が困難であった北面を含む4面への設置を可能にします。さらに、小型サイズにより寄棟屋根の搭載設置も最適化可能となります。両面ガラス構造と30年の出力保証により、屋根の有効活用から長期利用までを支えます。

※容量比較は本資料のモデル条件に基づく例です。発電量の増加率を示すものではありません。北面設置の可否・経済性、保証の適用は個別条件によります。

寄棟屋根の「使える面積」を広げる

メインモジュールだけでは配置しにくい寄棟屋根にも、スリム・スリム-Sサイズにて最適配置！横置き配置を基本に、屋根形状に合わせて搭載容量と外観の両立を図ります。

 ※同一の寄棟屋根（平面寸法10m×8m、4寸勾配）を想定した配置例。軒先・棟・隅棟から350mm以上、モジュール間30mmの離隔を確保する条件。増加分には小型化と北面追加の効果を含みます。実際の設置枚数・容量は屋根寸法、構造、法令、施工条件等により異なります。 

切妻屋根でも棟部・袖部の「あと少し」を実現。コーナー部にはスリム-Sパネルですっきり設置！

防眩ガラスで、強い反射光を抑える

住宅密集地では、屋根からの反射光にも配慮が必要です。スマソラ黒シリーズの防眩型は、ガラス表面の微細な凹凸により反射光を分散。特定方向に集中する強い反射光を抑え、周辺環境に配慮した設置を提案します。

反射光を一方向に集中させず、分散させる

防眩型は、サブ340W・スリム300W・スリム-S225Wの3機種をラインナップ。屋根の形状や反射光の影響を確認しながら、北面を含む配置の選択肢を広げます。

※防眩は反射光を完全になくすものではありません。周辺建物との位置関係、屋根方位・勾配、季節・時間帯等によって影響が異なるため、事前の検討が必要です。

両面ガラス構造と、30年の出力保証

長く使う住宅設備だからこそ、太陽電池モジュールの構造と保証にも配慮。スマソラ黒シリーズは両面ガラス構造を採用し、30年の出力保証で長期利用を支えます。

※30年保証は太陽電池モジュールの出力保証です。保証出力、起算日、適用条件、免責等はメーカー保証規定によります。年間発電量や経済効果を保証するものではありません。

積雪地域にも、設置条件に応じて対応

サブ345W（SOL-STC345BB-A）は、指定の支持・取付条件により、積雪2.5mへの対応を提案します。地域の積雪荷重や建物・架台の強度を確認し、設置場所に合わせた設計が必要です。

※積雪2.5m対応は上記型式の指定施工条件に限ります。全機種・全地域で一律に適用されるものではありません。積雪の密度、地域の設計荷重、支持方法等を含め、設計・施工資料による確認が必要です。

屋根・建物に調和する、オールブラック

黒を基調とした外観で、住宅の意匠や街並みとの調和を目指します。景観に関する条例・地域ごとの要件は、設置計画に応じて確認が必要です。

標準4サイズ・防眩3機種のラインナップ

屋根形状や設置面に合わせて、メイン・サブ・スリム・スリムSを選択。防眩型を含む7機種で、住宅ごとに適した配置を提案します。

※公称最大出力は標準試験条件（STC）での値です。外形寸法は長辺×短辺×厚さ。詳細は各製品のデータシートをご確認ください。

配置検討から提案までを支援

4サイズの組み合わせを活かした提案を支援するため、設計・見積ソフトを準備しています。屋根ごとの配置検討を通じて、搭載容量や外観をわかりやすく伝える提案を目指します。

クールネット東京による防眩型ガラス製品にて上乗せ補助認定

防眩型3機種は、東京都の令和7年度「優れた機能性を有する太陽光発電システム」において、防眩型（ガラス製品）の認定登録されております。対象製品の導入は、東京都の補助制度における上乗せ補助の対象となります。

認定期間：2026年4月1日～2027年3月31日。認定情報および制度案内は2026年10月21日時点の確認内容に基づきます。

補助制度の適用について

令和8年度の東京都「家庭における太陽光発電導入促進事業」では、防眩型（ガラス製品）の上乗せ補助単価は2万円／kWです。補助額は、制度上の「機能性太陽光発電システム相当出力」を用いて算定されます。

機能性太陽光発電システム相当出力＝制度上の太陽光発電システム出力×（対象認定モジュールの公称最大出力合計÷全モジュールの公称最大出力合計）。搭載容量に単価をそのまま乗じた額とは一致しない場合があり、補助上限等も適用されます。

製品の認定は、個別の設置工事への補助金交付を保証するものではありません。都内住宅への未使用品の新規設置、申請・契約・工事の時期、申請者、施工業者および手続代行者等の要件を満たす必要があります。申請前に、最新の募集要項と対象外措置に関する公表情報をご確認ください。

制度案内： https://www.tokyo-co2down.jp/subsidy/fam_solar/r8/
対象外措置等の公表情報：
https://www.tokyo-co2down.jp/subsidy/adiabatic_solar/notice_misconduct/